フラット35をARUHIで申し込んだ場合の諸経費はどれくらいですか？

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住宅ローン専門の金融機関であるARUHI（アルヒ）。

固定金利の「フラット35」においてはシェアNo.1を獲得しており、人気の住宅ローン業者の一つです。※2010年度-2023年度統計、取り扱い全金融機関のうち借り換えを含む【フラット３５】実行件数（2024年3月末現在、ARUHI調べ）

審査期間が最短数営業日という驚異的なスピードであることもARUHIの魅力で、「物件が売れてしまいそうだからすぐに住宅ローンが組みたい」という方にも選ばれています。

しかし、どれだけ低金利で審査スピードが速くても、手数料などが高くては選ぶべき住宅ローンとしてふさわしくありません。

今回は、ARUHIでフラット35を申し込んだ場合、どれくらいの諸経費がかかるのか、まとめてみました。

また、同社のオリジナル商品である「ARUHIスーパーフラット」についても、諸経費をまとめてみました。

ARUHIフラット35に必要な諸経費

「４人に１人がARUHIのフラット35を選んでいる」というほど、シェアの獲得率が高いのが特徴です。

その理由はやはり、金利や手数料をはじめとする諸経費が安いからです。

これらがおもな諸経費となります。

ちなみに「フラット35」はARUHI以外の銀行などでも取り扱っており、それらと差別化できるのは事務手数料のみです。

その他の諸経費は、ARUHIではない金融機関を利用した場合も同額です。

登記関連費用や印紙税などは、フラット35でも他行住宅ローンでも、共通の金額が発生します。

団体信用生命保険料は、他社では無料で加入できる（金融機関が保険料を負担してくれる）こともあります。フラット35は、あらかじめ金利に含む形で保険料を支払います。

手数料として別途支払うコストのうち、金融機関によって差がつくのは融資事務手数料です。

住宅ローンの事務手数料は、「ネット銀行の住宅ローン取扱事務手数料を比較した結果」という記事で比較しています。あわせてご覧ください。

また、住宅ローンの返済プランで重要となる「元利均等」と「元金均等」のどちらを選ぶかも、トータルコストを左右します。

「元利均等」返済を選ぶと初期費用を抑えることができますが、総支払額を抑えたいのであれば「元金均等」返済を選ぶことをおすすめします。

住宅ローン金利が低いあいだは、大きな差になりません。しかし、金利が上がってくると、元利均等返済のほうが負担が大きくなります。

元利均等方式と元金均等方式の違いは下記記事をご参照ください。

ARUHIスーパーフラットに必要な諸経費

ARUHIと言えば、フラット35が圧倒的に有名です。一方、自社商品の「ARUHIスーパーフラット」というプランも扱っています。

ARUHIスーパーフラットは通常の民間住宅ローンと同じく、変動金利や期間固定金利が選べます。

大きな違いは、団体信用生命保険です。

ARUHIスーパーフラットの事務手数料は、融資額の2.2％と、フラット35と同等です。しかし、団信保険料は無料（ARUHIが負担）です。

銀行によっては、民間の住宅ローンでも団信保険料や保証料を支払わなければならないケースも多いので、この点はARUHIスーパーフラットを選ぶ大きなメリットになります。

仮に3,000万円の融資を受けた場合、契約時にかかる諸経費としては、約100万円程度となります。

変動金利の住宅ローンも検討するなら、民間の銀行とあわせてARUHIスーパーフラットも比較検討の価値ありです。

対面での相談もOK

そのほかにも、物件検査料や火災保険料など、もろもろの手数料が発生します。

やはり、実際にどれくらいのトータルコストがかかるのかは、専門家でなければシミュレーションが難しいのが現実です。

私がARUHIの最大の強みだと思っているのは、「対面での相談ができること」です。

ARUHIはネット完結での申込みもできますが、全国の相談窓口を利用することも可能です。

契約前のシミュレーションや相談、そして契約中のトラブルなども含めて、対面で住宅ローンのプロに相談ができる安心感は大きいです。

自分で諸経費の計算をしなくても、ARUHIの窓口に出向くことで、プロが詳細なシミュレーションをした上でサポートしてくれます。

ネットの無料シミュレーションを利用するのも良いですが、住宅ローンの契約に必要なトータルコストの見積もりは、窓口で行ってもらうと楽なのでおすすめです。

次の記事では、ARUHIの強み・弱みを取り上げます。あわせてご覧ください。