資産運用

イオン銀行のiDeCoが持つ4つのメリットとおすすめ投資信託の選び方

イオン銀行iDeCo

iDeCo(個人型確定拠出年金)の加入者が急増しています。

iDeCoは、国民年金・厚生年金に続く「第3の年金」として国が後押ししている制度です。

一定の手数料や自分で投資信託を選んで運用する必要があるため、資産運用の経験がない方は敬遠してしまいがちです。しかし、iDeCoには大きな節税効果があるので、長期間の運用で考えるとトータルで損をする可能性は極めて低いです。

iDeCoは証券会社や金融機関が申込の窓口となっています。

これまでは、SBI証券や楽天証券などのネット証券が強かったのですが、ネット銀行であるイオン銀行がiDeCoに参入したことで、選択肢がより広がりました。

銀行系の中ではおそらくトップクラスに条件の良い「イオン銀行のiDeCo」について、その特徴とおすすめしたい投資信託の選び方をまとめます。

iDeCoに関する詳しい説明は、姉妹サイト「1億人の投資術」で解説しています。

イオン銀行iDeCo 公式サイトはこちら

イオン銀行のiDeCoを選ぶ4つのメリット

イオン銀行iDeCoの2大メリット

イオン銀行のiDeCoは選ぶべきなのか?

また、どの投資信託を選択して資産運用すればよいのか?

今回はこうした疑問について中立的かつわかりやすく解説したいと思います。

みずほ銀行のiDeCoと基本的に同じ

みずほ銀行

イオン銀行のiDeCoは、名前こそ「イオン銀行」となっていますが、実は中身は「みずほ銀行のiDeCo」と基本的に同じです。

・運営管理機関:みずほ銀行
・受付金融機関:イオン銀行

という形になっています。

iDeCoではこうした形式で運営されていることも少なくなく、例えば大和証券のiDeCoはSBI証券が担当していたりします。

以前の記事で、

のメガバンク3社のiDeCo(個人型確定拠出年金)を比較しました。

その中で、ダントツに条件が良かったのは「みずほ銀行のiDeCo」でした。

イオン銀行では、メガバンクの中で最も良い投資信託が揃った「みずほ銀行のiDeCo」で運用することができます。

そしてそこからさらに、イオン銀行のiDeCoならではの特徴が加えられているため、実はみずほ銀行のiDeCoよりもお得なサービスとなっています。

まずは、イオン銀行のiDeCoは、メガバンクの中では最も条件が良い「みずほ銀行のiDeCo」と同じだと覚えておいてください。

口座管理手数料が0円

口座管理手数料0円

iDeCoでは、下記の手数料が発生します。

iDeCoで必要な手数料の一覧

・初期費用
加入時:2,572円+税(共通)
加入手数料:金融機関によって異なる、イオン銀行なら0円
移管手数料:金融機関によって異なる、イオン銀行なら0円

・掛金拠出時に発生する費用
国民年金基金連合会手数料:月額96円+税(年間1,152円+税)(共通)
事務委託先金融機関手数料:月額60円+税(年間720円+税)(共通)
口座管理手数料:金融機関によって異なる、イオン銀行なら0円

・給付時にかかる費用(1回あたり)
事務委託先金融機関:400円+税(共通)

・還付時にかかる費用
国民年金基金連合会手数料:953円+税(共通)
事務委託先金融機関手数料:400円+税(共通)

加入時手数料・移管時手数料が0円の金融機関は多いです。よって、iDeCoを比較する場合は「口座管理手数料(運営管理手数料)」に着目する必要があります。

口座管理手数料は高いところだと月額500円になってしまい、仮に30年間の加入をした場合、手数料だけで18万円の支払いとなってしまいます。

しかし、イオン銀行のiDeCoであれば無条件でずっと0円で運用することが可能です。

みずほ銀行のiDeCoと違う点

みずほ銀行のiDeCoも、一定の条件を満たすことで口座管理手数料が0円になります。

しかし、条件を満たせない場合は月額237円+税の手数料がかかります。

一方で、イオン銀行のiDeCoであれば特別な条件は一切なしで最初からずっと手数料0円で運用できます。

イオン銀行iDeCo 公式サイトはこちら

スマートフォリオを使って最適な運用方法を提案

データ分析

イオン銀行のiDeCoでは、SMART FOLIO(スマートフォリオ)というロボアドバイザーを無料で利用可能です。(ツール自体はみずほ銀行が開発し提供しています)

スマートフォリオは、資産運用が初めての方でも簡単な質問に答えて行くだけで、最適な資産運用プランを提案してくれるサービスです。

何度でも無料で使うことができるツールなので、定期的に資産の見直しをすることによりバランスの取れた資産運用を行えます。

資産運用の基本については、この記事でも後述します。イオン銀行のiDeCoでどんな商品を選べば良いかについても紹介します。

ひふみ年金やイオン銀行定期預金が選べる

ひふみ年金

イオン銀行のiDeCoは、選べる投資信託のラインナップもみずほ銀行と若干異なります。

中でも、

  • ひふみ年金
  • イオン銀行iDeCo 定期預金(5年もの)

の2つは特に注目度の高い商品です。

ひふみ年金」は日本トップクラスの人気とリターンを誇るアクティブ投信です。

iDeCoでの運用において、基本的にはインデックスファンドでの運用が適しています。しかし、「ひふみ年金」のような一部のアクティブ投信は高いリターンを上げており、選択の余地があります。

「ひふみ年金」を運用するレオス・キャピタルワークスの藤野英人氏は、テレビ「カンブリア宮殿」にも取り上げられたカリスマファンドマネージャーとして知られています。

現在、iDeCoで「ひふみ年金」が買える金融機関は限定されているのですが、イオン銀行では投資信託のラインナップに加えられています。

ちなみに、みずほ銀行のiDeCoでは「ひふみ年金」は購入できません。

また、iDeCoの中には「元本確保型商品」というものも含まれており、イオン銀行のiDeCoでは「確定拠出年金専用の5年もの定期預金」が選べます。

イオン銀行iDeCo おすすめの投資信託

アクティブファンドとインデックスファンドの違い

投資信託を選ぶ上では、まず最初に「インデックスファンド」を中心に選択するのが基本です。

なぜなら、インデックスファンドは「信託報酬」と呼ばれる運用手数料が極めて低く、その他の投資信託は全体的に信託報酬(手数料)が高いからです。

投資の世界では、プロが運用しても必ず儲かるとは限りませんから、低コストの運用を目指すことが長期的には最も高いリターンをもたらすことが、過去の実績でも明らかとなっています。

元本確保型商品に気をつけて

資産運用でリスクを取るのが怖いの中には、元本割れを割けるために「元本確保型商品(定期預金)」を選ぶ人がいます。

しかし、個人的にはiDeCoで元本確保型商品を選ぶことはおすすめしません。

なぜかと言うと、前述の通りiDeCoでは毎月発生する手数料が存在するからです。

元本確保型商品を選ぶと毎月の手数料が運用利回り(利息収入)を上回るため、場合によっては損になってしまう可能性があります。

リスクを押さえたい場合は、安定資産である「国内債券」を中心に選ぶことで、リスクを押さえつつ安定した運用ができます。

また、国内債券を組み入れておくことでインフレ対策にもつながります。

私がおすすめするイオン銀行iDeCoの投資信託は以下の通りです。

国内株式
DIAM DC 国内株式インデックスファンド(0.155%)
海外株式
たわらノーロード 先進国株式(0.225%)
国内債券
たわらノーロード 国内債券(0.15%)
海外債券
たわらノーロード 先進国債券(0.20%)

※カッコ内はいずれも信託報酬(年)、税抜き。

上記はいずれも、資産運用業界トップクラスの低コストインデックスファンドで、信託報酬が極めて低いです。(4つの平均値で年0.1825%)

「たわらノーロード」シリーズは、みずほ銀行グループの資産運用会社「アセットマネジメントOne」が運用する人気商品です。

上記の4つの資産(国内株式・国内債券・海外株式・海外債券)に加えて、リート(不動産)を好みで加えるというのが基本戦略です。

国内株式については、アクティブファンドの「ひふみ年金」を加えても良いと思います。

バランス型投信を選ぶべきか?

バランス型投資信託

イオン銀行のiDeCoには「バランス型投信」と呼ばれる商品があります。

  • マイバランス30
  • マイバランス50
  • マイバランス70

「バランス型投信」というのは、上記4つの資産(国内株式・国内債券・海外株式・海外債券)にバランス良く投資をしてくれる商品です。

「マイバランス30」であれば資産全体のうち株式の組入比率を30%にし、「マイバランス50」であれば株式の組入比率が50%であることを示します。

一般的に「株式」はリスク(リターン)の高い資産と言われていますので、「30 → 50 → 70」となるほどハイリスク・ハイリターンとなります。

資産運用が面倒な方は「マイバランス」シリーズを選ぶのも良いと思いますが、バランス型投信はおまかせできる代わりに手数料は高めに設定されています。

iDeCoの場合、自分で組み入れたい資産の比率を設定するだけで、あとは毎月自動買付を行ってくれるので、先ほど紹介した「おすすめ投資信託」を参考にご自身で資産構成を作ってみることをおすすめします。

一般的に、

  • 株式:ハイリスク・ハイリターン
  • 債券:ローリスク・ローリターン
  • 海外:ハイリスク・ハイリターン
  • 国内:ローリスク・ローリターン

となっています。

つまり、「国内債券」は最もローリスク・ローリターンな資産クラスとなるため、リスクを抑えた安定運用を行いたい方は、資産全体における国内債券の比率を高くすれば良いのです。

下記はリスクマップの参考です。

リスクマップ

こちらの積立シミュレーターを使って、実際の運用をシミュレーションしてみてください。

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