住宅ローンの審査で見られる可能性がある信用情報リスト

信用情報機関

あなたの知らない間に信用情報に傷がついているかも?

住宅ローンを申し込むと、金融機関は「あなたに融資をしてもいいか?」を審査します。
この時に金融機関が参考にするのが「信用情報」と呼ばれるものです。

実は、この信用情報は金融機関全体で共有されています。
つまり、クレジットカードの支払いが遅れたり、携帯電話料金を踏み倒した経験があると、信用情報で「ブラック認定」されており、住宅ローンの審査に通らないケースもあるのです。

では、金融機関はどのような信用情報を見ているのでしょうか?

主要な信用情報機関のまとめ

日本には、いくつもの信用情報機関があります。
それぞれ加盟している金融機関は違うものの、これらの信用情報機関を通じて、銀行はあなたの個人信用情報を取得し、住宅ローンの審査に活用しています。

住宅ローンの審査では特に「CIC」の信用情報をよく見られるとの情報もありますので、クレジットカードや消費者金融の利用・返済については特に注意したいところです。

シー・アイ・シー(CIC)

CIC

信用情報機関として非常に有名なのが、CREDIT INFORMATION CENTER(通称:CIC)です。
CICはクレジット会社の共同出資によって設立された信用情報機関で、主に割賦販売や消費者ローン等のクレジット事業を営む企業の会員が多いと言われています。

しかし、それも昔の話であり、加盟会員を検索すると銀行や携帯電話会社の名前もたくさん出てくるので、非常に多くの金融機関がCICを通じて情報共有していることがわかります。

CICでは、クレジットカードの延滞情報は支払後5年情報が残るので、一度ブラックになってしまうと回復するには時間を要します。(決して、ブラックだから住宅ローンの審査に絶対通らないということはありませんが)

以前は、、自己破産に記載されている官報情報を収集・保有しており、自己破産した人は7年その記録が残るようになっていました。しかし現在は官報情報の収集は停止しているため、自己破産したことに関係なく、延滞情報が5年間残るだけにとどまります。

ちなみに、シー・アイ・シーの情報は自分自身で請求できます
1,000円を支払えば、あなたの信用情報がどうなっているのか自分でチェックすることが可能です。

日本信用情報機構(JICC)

CIC

日本信用情報機構は、通称「JICC」の名前でCICに並んで有名です。
JICCは、消費者金融業者が設立した「全国信用情報センター連合会」、クレジットカード会社と銀行系消費者金融が設立した「テラネット」、そして外資の消費者金融が主体となって設立した「シーシービー」の3つの信用情報機関が合併し、誕生した背景があります。

いずれも、消費者金融系の業者が中心となっている信用情報機関です。
契約情報は5年、延滞情報は1年、破産は5年間にわたり、情報が登録されます。

JICCも1,000円を払えば信用情報を請求可能です。

全国銀行個人信用情報センター

CIC

全国銀行個人信用情報センター(通称:全銀協)は、日本国内の銀行を直接会員として運営されている信用情報機関です。

平成27年9月時点での会員数は252となっており、都市銀行や地銀をはじめ120の金融機関が正会員として登録しています。

全国銀行個人信用情報センターは基本的に銀行だけが会員となっているので、クレジットカード会社や消費者金融、携帯会社の情報は共有されません。
ただし、情報の登録期間は破産で10年、支払い遅延は5年と比較的長めなので要注意です。

全国銀行個人信用情報センターも1,000円を払えば信用情報を請求可能です。

注意したい支払状況

携帯電話

優良な個人信用情報を保つ上で注意したいポイントは3つです。

この他、個人信用情報以外にも、

は必ずチェックされます。
特に、「銀行の預金残高」は、過去にその銀行と取引があれば有利になります。

もし住宅ローンの審査に落ちた場合は、他の銀行をあたってみるか、しばらく期間を置いてから再チャレンジしてください。

信用情報にキズがついていても、時間の経過とともに回復していくと言われているので、あなたがもしブラックになった過去があっても、決して諦める必要はありません。

過去のクレジットカードやキャッシングの履歴も気にかけたいところです。

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